ジョブ型結論

最後に、最も重要な点として、どの国の組織であっても、解雇を念頭に「ジョブ」を基盤とした採用や育成、異動などの人事施策を行っているのではありません。

組織の目的は、ミッション・ビジョン・バリュー（MVV）を実現することであり、ゴールを達成することにあります。その為には、一人一人の「ジョブ（職務・役割）」の明確化と同時に各人のKSA（知識・スキル・能力）を組織が把握することが最も有効であり、不可欠であるとされているのが「ジョブ型」と日本で言われている、多くの国で行われている人事の本質です。

一方で日本型人事いわゆるメンバーシップ型にも利点は沢山あります。人事施策に欠点のない解決策や画一的な万全策はありません。

ここでの結論としては、最も重要でそしてまず行うべきことを申し上げます。それは、それぞれの組織が、「ミッション・ビジョン・バリュー（MVV）」の実現とそこから設定されるゴールの達成のために、組織内の人的資本（ヒューマンキャピタル）をどのように有効活用するべきであるか、という「人事哲学」を考え決めることです。そしてそこから「人事戦略」に落とし込む必要があります。その「人事戦略」が「ジョブ型」への転換なのか、「メンバーシップ型」の維持なのか、それとも「ハイブリッド型」なのか。これは今、日本の経営者に向けられた最も重大な問いではないでしょうか。